国内タブレット端末出荷台数は倍増の５６８万台＝ＭＭ総研
ＭＭ総研は、２０１２年度通期（１２年４月～１３年３月）の国内タブレット端末出荷台数の調査結果を発表した。出荷台数は前年度比１０４．３％増の５６８万台となり、前年度２７８万台から倍増した。半期別にみると、上期１９３万台（前年同期比８２．１％増）、下期３７５万台（１１８．０％増）となった。以下は要旨。
◆メーカー別・ＯＳ別出荷台数は３年連続でＡｐｐｌｅが１位
２０１２年度通期のメーカー別台数・シェアではＡｐｐｌｅ（２９８万台／シェア５２．５％）が１位を獲得。２０１０年度より３年連続で１位を獲得した。２位はドコモ向け回線タブレット「ＡＲＲＯＷＳシリーズ」や同シリーズのＷｉ－Ｆｉモデルも投入している富士通（４７．９万台／８．４％）となった。３位は下期のタブレット市場を牽引した端末の１つであるＧｏｏｇｌｅブランドのタブレット「Ｎｅｘｕｓ７」を製造する台湾ＡＳＵＳ（エイスース）（４７万台／８．３％）。４位はＫｉｎｄｌｅタブレットを３モデル投入したＡｍａｚｏｎ（３４万台／６．０％）となった。
以下、５位はドコモ向け回線タブレット「ＧＡＬＡＸＹ Ｔａｂ７．７Ｐｌｕｓ（ＳＣ－０１Ｅ）」を投入した韓国Ｓａｍｓｕｎｇ（２４．５万台／４．３％）、６位は自社製品に加えてＮＴＴ東日本が提供する「光ｉフレーム２」を製造する東芝（２４．４万台／４．３％）、７位はＮＴＴドコモ向け回線タブレット「ＭＥＤＩＡＳシリーズ」「ＬｉｆｅＴｏｕｃｈシリーズ」を展開するＮＥＣ（２３．９万台／シェア４．２％）となった。
ＯＳ別にみると、ｉＯＳ（２９８万台／５２．５％）、Ａｎｄｒｏｉｄ（２４１万台／４２．４％）、その他（２９万台／５．１％）の順となった。ｉＯＳ（Ａｐｐｌｅのみ）のシェアは２０１０年度シェアより２２．７ポイント減少した。２０１２年度下期にはシェア５０％を下回ったが、通期では５２．５％で過半数を維持して上述の通り３年連続で１位となった。
ＭＭ総研では２０１３年度のタブレット端末出荷台数を前年度比２１．５％増の６９０万台と予測。その後も２０１４年度８４０万台、２０１５年度９５０万台と拡大傾向が続くと予測（データ１）。Ｗｉ－Ｆｉ環境の整備が進んでいることに加えて、スマートフォンのテザリング機能やモバイルＷｉ－Ｆｉルーターなどのモバイルデバイスを介したインターネット接続が更に増加していくことで、引き続きＷｉ－Ｆｉモバイルタブレットが市場を牽引していくと分析。更にはホームタブレットを中心としたビジネス利用の拡大や、教育現場への普及が期待される。
前後の記事
記事バックナンバー
- ［通信・端末］国内タブレット端末出荷台数は倍増の５６８万台＝ＭＭ総研 2013/05/24 金曜日
