32％が宣伝メールから影響、イプシロンがアジア太平洋でメール調査
【香港１８日新華・ＰＲＮ＝共同ＪＢＮ】イプシロン・インターナショナルとリターンパス両社が行った調査によると、電子メールマーケティングがアジア太平洋地域の電子メール利用者の心をつかみ、従来のメディアと同じように電子メール利用者に届く主要な手段となってきたことが分かった。
最も重要な結論は、回答者のうち３人に一人が（３２％）が「いつも」ターゲット宣伝メールに影響されていると答えている。
この調査はパーミッションマーケティング電子メールと迷惑メールの実態調査を目的として、２００８年２月にアジア太平洋地域の１１６９人を対象にして実施された。
イプシロン・インターナショナルアジア太平洋地域の上級副社長ドミニク・パワーズ氏は「私たちはアジア太平洋全域におけるクライアントキャンペーンによって、利用者がパーミッションターゲット通信に関わる相互作用とレスポンスが高いことを把握し、有意義なレスポンスをクライアントに報告した。この調査は正しい対象者を選び、都合のいい時間に、必要に応じた情報を提供できれば、利用者が電子メールマーケティングに影響されることを実証している」と語った。
調査のもう一つの結論は、しっかりと規制されたターゲットマナーを守れば、利用者が電子マーケティングに対する納得度が向上しつつあり、約半分の日本人回答者（４７％）は電子メールクーポンを利用してオンラインあるいはオフラインで買い物をするということだった。
パワーズ氏はさらに「電子メールマーケティングは利用者が販売業者につながる最優先の方法となってきた。明らかな環境を別にすると現在の利用者は十分賢い。自宅のメールボックスからもらったターゲットキャンペーンや宣伝を利用すればメリットが多いことを十分理解している」と述べた。
更に、この調査によって、アジアでは、日本と香港の電子メール利用者が利用しているブロードバンドの通信サービス接続速度が一番速いことが分かった。日本（７０％）と香港（６３％）の回答者は家か仕事場で１０Ｍｂｐｓの高速ブロードバンドを利用している。
調査のその他重要な結論：
― 多くの日本人は勤務時間外の夜に個人のメールをチェックしている。約半分の日本人回答者（４６％）が夜９時以降に個人メールをチェックする。もう一つのピーク時間帯は正午の昼時と朝９時前。
― 半数（５０％）の日本人回答者は宣伝メールがブランドへの愛着を深めると答えた。３分の１以上（３７％）の日本人回答者は宣伝メールを受け取ると、買い物の数が増えると答えた。
― 半数（５０％）の日本人回答者は、自分の必要に応じた情報が送信される可能性があると認識すれば、個人情報を更に提供しようとしている。香港を除くその他地域でも半分或いは半分以上の回答者は同じように考えている。香港の多くの回答者（６３％）は条件に関わらず、余計に個人情報を公開したくないと答えた。
― 自分に関係ない内容も迷惑メールと認識されている。未承諾メールに加え、多くの回答者は登録したがもはや魅力がなくなり、必要のない宣伝メール或いは電子ニュースレターも迷惑メールの定義に含まれていると認識している。３４％の中国の回答者はこの意見に同意している。オーストラリアの回答者が同じ意見を持っているのは１１％のみ。その上、利用者が不愉快となり即座に迷惑メールを削除した事もある。日本の回答者の５０％は迷惑メールを受け取ったことがある。６６％の人は最低限週に３回迷惑メールを削除する。
― 中国大陸の回答者がモバイルディバイスで電子メールを利用することは最も多い（３４％）。その次は香港（２９％）と日本（２７％）。オーストラリアは最低の６％。
この調査報告書コピーを希望する場合、またはその他調査結果をご希望する場合、apac-info@epsilon.comで問い合わせ、または下記のオフィスまで直接連絡を。
オーストラリア ― シドニー: +61-02-9271-5400
香港: +852-3589-6300
シンガポール: +65-6236-0535
中国・北京: +86-10-5907-3001
中国・上海: +86-21-5529-8188
中国・広州: +86-20-2885-8293
▽調査方法
２００８年イプシロン・インターナショナル＆リターンバスによるアジア太平洋電子ル利用者調査は２００８年２月にオンラインで行われた。電子メール利用者、電子メール利用習慣、宣伝メール及び迷惑メール、未承諾広告に対する態度等についてアンケートした。
同調査質問票は英語、簡体字中国語と日本語で作成されている。調査のサンプル集合はリターバスグループのオーセンティック・リスポンス社がオーストラリア、中国、香港、インド、日本、マレーシア及びシンガポール等７つ地域の解答から集めたもの。非対称の調査結果を防ぐため、解答パネルのメンバーは２重選択プロセスを経て登録され、長期間をかけて幅広いウェブサイトで継続的に評価された。オーセンティック・リスポンス社のノーハウにて調査回答の有効性を検証した。結果の完全性を確保するため、疑わしい回答や、プロである可能性の回答者が削除された。
１１７９部のアンケート用紙が回収され、１０部のコピーが廃棄された。トータルで１１６９部のオーストラリア、中国、香港、インド、日本とマレーシアからの回答がまとめられた。すべての回答者は最低、家か仕事場で一つの電子メールアカウントを有している。調査対象地域のインターネット利用者（注）の地域情報の確実性を保つため、各地区の調査データに対して相応の加重処理をした。
情報源:インターネット利用者の統計資料は２００７年１２月インターネットワールド統計（Internet World Stats） (http://www.internetworldstats.com )。
▽イプシロン社について
イプシロン（アバカス部門を含む）は実績のあるテクニックによってカスタマー及びビジネスデータを併用し、世界中の顧客のマーケティング力を最大化させる２１世紀のマーケティングサービス会社である。同社は戦略的コンサルティング、データベース及びロイヤリティー技術、プライバシーデータ、市場予測モデリング、及びブランド宣伝の発展、ウェブデザイン、電子メール配置、検索エンジン最適化、直接的メール商品を含む独創的な双方向の総合サービスを提供している。イブシロンの広告代理業はアメリカマーケティングサービス会社の第１位で、アメリカの直接マーケティング代理店の第１位でもある。さらにイプシロンは世界中の最大なパーミッションマーケティングメール販売業者である。イプシロンはアライアンスベース会社です。詳しい情報について、http: //www.epsilon.comを参照。
（共同通信ＰＲワイヤー）
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- ［調査・報告］32％が宣伝メールから影響、イプシロンがアジア太平洋でメール調査 2008/06/23 月曜日
