JNCなど3社、太陽光発電用ポリシリコン事業から撤退
JNC、JX日鉱日石金属及び東邦チタニウムの3社は28日、太陽光発電用途ポリシリコン事業から撤退することを発表した。3社は2008年6月に共同で「新日本ソーラーシリコン株式会社」を設立し、独自の亜鉛還元法(JSS法)による太陽光発電用途ポリシリコンの事業化に取り組んできた。
太陽電池市場は、欧州債務危機の深刻化等により需要が伸び悩む一方、中国メーカー等の設備増強により大幅な供給過剰状態にある。これに伴い、太陽電池における主要な材料であるポリシリコンについても世界的な供給過剰が続く見通しにある。
これまで鹿島工場で品質及び量産技術の確立に取り組み、一定の目処が立ったが、前述のような市場環境の悪化により、事業の継続は困難であると判断した。
前後の記事
記事バックナンバー
- [電力・発電]JNCなど3社、太陽光発電用ポリシリコン事業から撤退 2013/02/28 木曜日