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　ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン株式会社(所在地：東京都中野区)は、家電量販店における過去のスポーツイベント時の販売実績から、北京五輪商戦の販売動向を考察した。

【概要】
▽薄型テレビ(液晶、プラズマ)は、大会開始６週間前から販売が増加し開催１週間後まで特需が続く
▽北京五輪商戦を契機に、薄型テレビの大画面化に勢いが増す
▽１０万円以下のＢｌｕ-ｒａｙレコーダーが販売好調、全光学式レコーダー販売数量の３０％超と急拡大

【薄型テレビ　開催６週間前～開催１週間後が商戦山場】
　好調が続く薄型テレビ市場では、北京五輪を控え「五輪特需」が期待されている。過去のスポーツイベントを基に、商戦期間およびその台数規模を予測した。

　２００４年８月のアテネ五輪、２００６年６月のドイツＷ杯とも薄型テレビの拡大時期であったため、販売台数は前年と比べ大きく成長。そうした中、これらスポーツイベントは一定の特需を生み出したと言えそうだ。過去の販売動向を検証する。「図１※」はアテネ五輪前後の販売と、その前年の実績及びアテネ五輪を考慮に入れずに推計した販売数量予測である。(以後、単純予測値と呼ぶ)

　アテネ開催８週間前の６月上旬までは、ほぼ予測値通りの結果で推移していたが、それ以降は実績が大幅に上回っている。「図２※」も同様に、Ｗ杯開催５週間前の５月上旬以降に上ぶれが観測され、開催後１週間までこの傾向が続いた。単純予測値を上回った部分はイベント特需と考えるのが妥当で、年間数量を２-３％押し上げる効果があったと推計される。

　この傾向から、８月８日から開催される北京五輪では、６月下旬から薄型テレビを中心としたデジタル製品の特需が期待される。特需の８週間のうちに、２００８年単純予測に対して２-３％程度の押し上げ効果があると仮定すると、その効果は約２５万台規模となる。また２例とも、一部で懸念されていたイベント後の反動が見られなかった。従って、北京五輪においても９月以降は反動を受けることなく、例年７月に迎える夏ボーナス商戦が前倒しで６月下旬に始まり、長期化すると見られる。北京五輪は単独の商機ではなく、「長い夏商戦」の一部として捉えるべきだろう。

※図１：「薄型テレビ アテネ五輪前後数量推移」
　図２：「薄型テレビ ドイツＷ杯前後数量推移」

【薄型テレビ、北京五輪を契機に大画面化が加速する見込み】
　液晶のうち３２インチ以上の数量構成比は、ここ一年、季節変動を除くと大きな変化は見られない。その中でも３７インチ、４２インチモデルの構成比は増加しており、大画面液晶の主流は、３２インチ一辺倒から、３７、４２インチへもニーズが拡がっていることがわかる。(図３※)　さらに、３７インチ以上のクラスでは高画質を訴求したモデルが急伸している。直近５月期の販売数量で見ると、Ｆｕｌｌ ＨＤが前年同月の２倍以上(１１４％増)、倍速駆動は１３倍弱(１，１６４％増)となった。

　３７インチ以上の大画面では、これらの機能がないと画面が粗く感じられることがある。そのため、Ｆｕｌｌ ＨＤや倍速駆動といった高画質化の技術も、大画面化の一端を担っていると言えよう。また、プラズマでも４２インチが構成比を伸ばしているが、これもＦｕｌｌ ＨＤモデルのラインナップが充実して来たことに拠る部分はあるだろう。(図４※)　量販店頭では大画面での視聴を訴求しており、北京五輪を契機に、これらの傾向が加速する見込みだ。

※図３：「液晶 画面サイズ別数量構成比」
　図４：「プラズマ 画面サイズ別数量構成比」

【Ｂｌｕ-ｒａｙレコーダー　１０万円未満のモデルが３割超】
　北京五輪商戦で薄型テレビと共に注目なのがＢｌｕ-ｒａｙレコーダーだ。開催地である北京は日本との時差も少ないため、日中に行われる競技に対する録画需要は高いものと考えられる。

　Ｂｌｕ-ｒａｙレコーダーはこれまで価格の高さが本格普及の阻害要因として挙げられており、ＧｆＫマンスリー消費者パネル調査(ＣＣＩ)の満足度調査においても、価格面ではＤＶＤレコーダーよりも低い満足度となっていた。(表１※)　しかし、ここ最近では実売で１０万円を切る値段のモデルもあり、値頃感が増してきた。これは、既存モデルが値下がりしていると同時に、１０万円以下で購入できる新モデルが投入されていることも大きい。昨年１１月に発売されたソニーのモデルや、今年３月に松下から発売されたモデルは、それぞれ２５０ＧのＨＤＤが搭載されて実勢価格は９万円台。これらのモデルにより、４月における１０万円未満の価格帯の販売構成比は３１％まで急拡大している。(図５※)　普及モデルのラインナップが拡充し、Ｂｌｕ-ｒａｙレコーダーも五輪商戦におけるもうひとつの主役となりそうだ。

※表１：「タイプ別 ＤＶＤレコーダー満足度 (５点満点評価)」
　図５：「Ｂｌｕ-ｒａｙレコーダー 価格帯別 販売数量構成比」

≪ＧｆＫ Ｊａｐａｎのデータについて≫
　全国有力家電量販店より、毎日ＰＯＳデータを収集。モデル別であらゆるカテゴリーの動向を調査している。多くの市場データが出荷時点を捉えているのに対し、販売時点で実需を細かく追っているのが特徴である。また、同様に総合量販店(ＧＭＳ)や地域家電店、インターネットチャネルなどからも販売データを収集。家電以外にも、ゴルフ用品やＤＶＤソフトウエアの販売データを構築している。

※ご不明な点がありましたら、上記の連絡先までお気軽にお問い合わせ下さい。
※弊社名を報道にて引用頂く場合は、正式社名のほか、「ＧｆＫ Ｊａｐａｎ」、「ジーエフケー ジャパン」、「ＧｆＫジャパン」の略記でも結構です。

［ 2008.06.05 木曜日 08:32   調査・報告 ］

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