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福島原発の大事故で自然エネルギーに注目、自然エネは今後急成長
【ねじ・ネジ・業界紙】 ３月１１日のＭ９．０という巨大地震（東北地方太平洋沖地震）は未曽有の被害をもたらしたが、この地震と大津波により壊滅的な打撃を受けた福島第１原子力発電所の最悪の事故（国際評価尺度は最悪のレベル７）にともない、原発に代わるエネルギー源の一層の開発が急務となっている。原子力発電所は温室効果の原因となる二酸化炭素の排出量が少ない“クリーンエネルギー”として我が国では５４基の原子力発電所が設置されており、温室効果ガスの排出量を２０２０年までに、９０年比で２５％削減するという政府目標のもとに原発事業は推進されてきた。
この原発に代わるエネルギーとして今後、新エネルギーの開発が一段と高まっていくことになるが、すでにこの新エネルギー分野の事業拡大脱原発に向け大手企業が乗りだす動きをみせている。「エネルギー白書２０１０年版」（経済産業省資源エネルギー庁）などによると、地球温暖化の原因となる二酸化炭素（ＣＯ２）の排出量が少なく、エネルギー源の多様化に貢献するエネルギーとして"新エネ法"により１０種類の新エネルギーが指定されている。
新エネルギーの発電分野では、太陽光発電、風力発電バイオマス発電中小規模水力発電地熱発電があり、熱利用分野では太陽熱利用、バイオマス熱利用、雪氷熱利用、温度差熱利用など、また研究段階の新エネルギーとして波力発電海洋温度差発電などがあげられている。
我が国の２００９年度における発電電力量の構成をみると、火力が６１．７％（石炭２４．７％、ＬＮＧ２９．４％、石油等７．６％）、水力８．１％、原子力２９、２％、新エネルギーは１．１％という割合=円グラフ。この新エネルギーは、２０１０年度では３％余に高まっているようだ。
【2011年5月号】
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- 福島原発の大事故で自然エネルギーに注目、自然エネは今後急成長 -- 2011/06/01 水曜日
